「アイティー」は本来、アルファベットで IT と表記される。これは Information Technology(インフォメーション・テクノロジー)の略で、日本語にすると「情報技術」。デジタル化された情報やサービス、これらを扱うための機器やソフトウェア全般を含んだ、とても広い意味を持つ言葉。
まず、大型コンピューターやサーバーなどの業務用コンピューターがある。次に、パソコンやスマートフォンなど個人で使う情報機器がある。そして、これらを組み合わせた情報システムや、こうした機器で使うソフトウェア、さまざまなデータなどが、すべて IT に含まれる。
さらに重要なのが、デジタル化された情報をやり取りする通信システムやインターネット。あるいは、光ファイバーや無線LAN(Wi-Fi)、携帯電話の通信網などで、これらが IT を支える重要な要素になっている。
そのため、「通信」という言葉を足して「情報通信技術」ということもある。この場合、英語では Information Communication Technology (インフォメーション・コミュニケーション・テクノロジー)といって ICT と略す。ただし通常は、通信技術も含めて IT といっている。
もちろん、インターネットで提供されているさまざまなサービスや、スマホアプリで利用できるいろいろな機能も IT の一部。今も IT機器は進化しているものの、むしろこうしたサービス面の発展や拡大が大きい。
一般に、IT企業というと、上記のような IT機器やソフトウェア、各種サービスを提供している事業者を指す。
しかし今は、IT は特定の産業分野だけのものではなくなった。従来は IT とは関係ないと思われていた業種でも、IT を使って業務を効率化したり、業務そのものを変えていくことが避けられない。
また、一般の人も IT なしで生活することはできなくなっている。たとえば、テレビもデジタル放送になっているし、いわゆるガラケー(従来型の携帯電話機)でも通信方式はデジタル化されている。
仮に、テレビも視ないし携帯電話も使わないとしても、銀行の ATM も IT の端末だし預金情報はコンピューターに記録されている。また、他市やコンビニで住民票や印鑑証明を取れるのは、そのデータがデジタル化されているから。
さらに最近は、IoT(モノのインターネット)といって、車や家電などの製品、工場や農業施設などに設置された各種センサーなどが自律的に情報を交換し、そうしたデータが自動的に収集されている。そして、こうした技術も IT の一分野として発展している。
また、こうした膨大な機器から集められたビッグデータ、実用化が進む AI(人工知能)、それを支えるディープラーニング、あるいは電子マネーや仮想通貨といった分野も IT に含まれる。つまり、デジタル情報を利用するノウハウを含めて「情報技術」といわれている。
初稿公開:1998年7月
最終更新:2019年11月
執筆:下島 朗